本物のイタリア料理を世界中に広め、守ることを目的とした文化的非営利団体『I LOVE ITALIAN FOOD』が主催を務めるフードイベントが3月7日夜、イタリア大使館にて開催されました。
会のはじまりは、ジャン・ルイジ・ベネデッティ駐日イタリア大使に続いて、『I LOVE ITALIAN FOOD』のシルヴィア・メローニさんが挨拶。『I LOVE ITALIAN FOOD』のCEOを務めるアレッサンドロ・スキアッテイ氏に、活動内容や今後について伺ったインタビューをお届けします。
美味しいイタリア料理の数々に舌鼓
「日本ではコロナウイルス後、3年ぶりのイベントとなりました。『FOODEX JAPAN 2023』（3月7日～10日、東京ビックサイトで開催）では、イタリア料理は大きなコーナーが設けられましたが、日本人の間でもイタリア料理に対する情熱はますます高まっているようです。今日は、イタリア料理のトレンドと日本市場の狙いについてお聞きしたいと思います。
イタリア食品は世界中で幸せな瞬間を迎えております。昨年度の農産物輸出は15％増加し、日本はイタリア産食品の国際市場の上位5位にしっかり入っています。この傾向を将来も維持するためには、二国間のJefta協定によって生み出された機会を活用し、私たちの代表的な製品を日本のプロたちに伝え、レストランのメニューに取り入れる方法を紹介するトレーニングをしていく必要があります」
組織について
── 『I LOVE ITALIAN FOOD』の目的は何ですか？
「『I LOVE ITALIAN FOOD』は、イタリアの食とワインの文化を世界に広めて向上させることを使命とする文化団体であり、国際的なネットワークでもあります。私たちは主に、海外にいるイタリアのレストラン経営者、私たちが“Italian Food Warriors（イタリア料理の戦士）”と呼ぶ人たちを巻き込んで、私たちの料理と食文化を外国の人の食卓に届けるために日々努力している世界の大使たちによって、これを実現しています。“食の戦士”たちが料理を提供するとき、その中には料理だけでなく、人々の歴史、サプライチェーン、地域、生産者のノウハウがあることを認識しなければならないと、私たちは強く信じています」
本格的なイタリア料理について
──本格的なイタリア料理はどうやって認定するのですか？
「残念ながら、本物のイタリア料理には認証がありません。しかし、私たち『I LOVE ITALIAN FOOD』は、本物のイタリア料理への敬意と知識をますます保証する唯一の方法は教育で教え、文化を創造することだと強く信じています。国際的に認められた認証はPDOとPGIだけです。だからこそ、私たちとともにPDOとPGIを保護し、その知識と普及を促進する共同事業体のサポートを日本でも受けられることをうれしく思います」
日本におけるイタリア食品市場について
──イタリア料理に携わる生産者にとって日本はどんな市場なのでしょうか？ 今後の日本での活動についてお聞かせください。
「まず、イタリアの生産者は日本にとても興味を持っています。なぜなら日本人は注意深く、学ぶ意欲があり、好奇心の強いお客様だからです。私たちの料理は、5000以上の代表的な製品、5000以上のユニークな物語で構成されています。それらを共有するのに、日本人以上にふさわしい人がいるでしょうか？
『I LOVE ITALIAN FOOD』としては、コロナウイルスの壁が崩壊した今、2023年から2024年にかけて計画されている次の活動は、2020年に開始され、パンデミックによって一時的に保留されていたプロジェクトであるアカデミーに強く焦点を当てる予定です。私たちは今、業界のプロフェッショナルを対象とした新しい教育イベントを再開し、私たちの製品に関する知識を高める準備が整っています。
日本のプロフェッショナル、特にレストラン関係者のイタリア製品に対する受容性を考慮し、本格的なイタリア製品に特化したクラスやセミナーを開催する教育アポイントメントカレンダーを作成しています。また、レストランやショップでのプロモーションイベントも実施し、最終消費者にも新たな知見と対話の機会を提供する予定です。
アフターショーについては、イベントの成功に非常に満足しています。アフターショーの夕べは、私たちのプロジェクトに賛同してくださるすべての方々とお会いし、共にイタリアへの情熱を讃える特別な機会です。私たちは、私たちの伝統を大切にし、真摯に受け継いでいる方々の熱意に、本当に感動しています」
主催団体
アイ・ラブ・イタリアンフード｜I LOVE ITALIAN FOOD
本物のイタリア料理を世界中に広め、守ることを目的とした文化的非営利団体。イタリアの食文化に関するプロフェッショナル（シェフ、ブロガー、ジャーナリストなど）や、イタリア企業などとの8,000を超えるネットワークによって国際的なプロジェクトを実施。デジタルプラットフォーム上で外食産業のエキスパート達とともに対話を活性化させる国際イベントやデイリーコンテンツをプロデュースしている。
